あなたとともに、ひとつの命から世界を変えたい。

特定非営利活動法人(NPO法人)であるADRA Japanは、「ひとつの命から世界を変える」をモットーに、皆さまからのあたたかいご寄付や助成金をもとに、貧困や災害、紛争などにより苦しい立場に置かれている人々に寄り添い、自立を促す支援に取り組んでいます。

ADRA Japanへのご寄付は、寄付金控除の対象となります。例えば、10,000円を寄付すると所得税のうち3,200円〔（寄付金合計額－2,000 円）×40％〕が返ってきます。詳しくはこちらをご覧ください。

金融機関からのご送金において手数料の負担が増える状況が続いていましたが、今回新しく手数料免除口座（ゆうちょ銀行の窓口でのみ利用可能）設けました。

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お気持ちにあった方法で支えてください

プロジェクトを選んでご寄付

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※寄付金の対象分野が指定できます。事業を特定したご寄付をいただいた場合、ADRA Japanでは、ご寄付額の最大20%を一般管理費としてお預かりし、ご寄付の入金管理や領収証の発行、お問い合わせの対応、活動のご報告等のために大切に活用させていただきます。また、指定された事業で支援の必要が満たされた場合、ADRAが行うほかの支援活動のために大切に活用させていただきます。あらかじめご了承ください。
※手続きの関係上、1,000円からのご寄付をお願いしています。1,000円未満のご寄付は、郵便振替によるご協力をお願いします。

活動分野を選んでご寄付

ADRA JAPANが現在もっとも資金を必要とする支援活動に活用させていただきます。

ADRAにおまかせ（プロジェクトや分野を指定しないで寄付する）

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遠くの友達を助けるように寄り添い、支える「ADRAフレンド」になる

近年、災害や紛争など心痛むできごとが続いています。ADRAフレンドにご登録いただくと私たちがあなたに代わり、迅速に、そして継続的に支援を届け、その様子をご報告します。月々1,000円からのご登録で、あなたの日常にある「何もできない」「どうしていいかわからない」という心の痛みを「役に立てて良かった」「力になれてうれしい」という喜びに変えることができる支援の形です。

その他のご寄付の方法

ADRA Japanではほかにもいろいろな方法でのご支援を受け付けています。あなたに合った支援の方法で、ご協力ください。

郵便振替で寄付をする

手数料免除口座（ゆうちょ銀行の窓口でのみ利用可能）について詳しくはこちら

お近くの郵便局から、窓口に設置してある【郵便振替 払込取扱票】 または【郵便振替払込請求書兼受領証】に必要事項をご記入の上、 郵便局の払込窓口にてお振込ください。

口座番号：00290-2-34169
加入者名：(特活)ADRA Japan

※使用用途を指定いただくことも可能です。用途のご指定がある場合には、ご希望される地域名や事業名を通信欄にご記入ください。特に記載がない場合は活動全体への一般寄付とさせていただきます。

事業を特定したご寄付をいただいた場合、ADRA Japanでは、ご寄付額の最大20%を事務局管理運営費などに活用させていただきます。また、指定された事業で支援の必要が満たされた場合、他の事業のために活用させていただく場合がございます。あらかじめご了承ください。

【払い込み取扱票 記入例】

携帯料金と一緒に寄付する

SoftBankのスマホをご利用の方は、月々100円からご利用いただける「つながる募金」を通してご寄付いただけます。

Vポイントを寄付する

Yahoo！ネット募金のサイトより、貯まっているVポイントを寄付することができます。また、Yahoo！ネット募金では、匿名でのクレジットカード寄付もご利用いただけます。

よくある質問

領収書は送ってもらえますか？

毎年1月に、前年分をまとめてお送りいたします。お送りする領収証を用いて確定申告をしていただくと寄付金控除を受けることができます。ご希望の方には都度発行も対応しております。都度発行をご希望の場合は、お問合せフォームよりご連絡をお願いいたします。

物を寄付したいのですが活動地に届けてもらえますか？

活動しているほとんどの地域で必要物資の調達が可能です。送るのに時間と送料をかけるよりも現地調達のほうが効率がよく、地域経済を支えることにつながりますので物を送らずに支援しております。不要な持ち物や在庫などを寄付に変えられる方法もございので、ご検討いただけますと幸いです。

寄付がどのように活用されるか知りたいです。

ご寄付をいただいた方には、年4回（6月、9月、12月、3月）の機関紙「ADRAニュース」やメールマガジン配信（月末）によって活動の報告をさせていただいております。寄付がどのように役立てられているか、ぜひご覧いただけましたら幸いです。

なお、2023年度の実績では、事業費と管理費（領収証の発送や広報、事務局運営等にかかる費用）の割合は以下の通りでした。