国際NGOアドラ(ADRA)は、シリア国内の被災地域に16人からなる緊急チームを派遣。トルコ・シリア地震により被災された方に寄り添う支援を。
世界最大級の内陸型地震が、内戦の傷が癒えないシリアと隣国トルコの国境近くで発生し、甚大な被害が出ています。世界約120カ国に支部をもつ国際NGOアドラは、シリア支部を中心に被災地の調査と緊急支援を開始しました。支援を必要としている人々に寄り添うため、さらなる支援を必要としています。
国際NGOアドラ(ADRA: Adventist Development &Relief Agency 本部:アメリカ・メリーランド州、以下アドラ)は、ADRA Syria支部(ADRA、以下、シリア支部)を中心に、トルコ・シリアの緊急支援を開始しました。
現地の建物は、地震の揺れに弱い構造で、場所によっては多くの建物が倒壊してしまっています。住まいを失った人びとの避難所と食料・水・必要物資は直ちに必要ですが、怪我をした方たちや精神的なダメージを受けた方たちへのケア、倒壊建物の片付け、住居の再建に向けての取り組みなど、課題が山積しています。
ADRAはこの10年間、シリア国内の内戦によって被災した方たちに寄り添った復興のための活動を続けてまいりました。そのような活動の中で地元の方、そして地方・中央の行政とも強い信頼関係をすでに持っています。
これまでの辛い紛争の経験に加えて、今回このような甚大な自然災害が起こってしまったことに強い衝撃を受けながらも、ADRAはネットワークの力を集結しながら地元の方たちに寄り添い、必要とされる支援に取り組んでいます。
現地の建物は、地震の揺れに弱い構造で、場所によっては多くの建物が倒壊してしまっています。住まいを失った人びとの避難所と食料・水・必要物資は直ちに必要ですが、怪我をした方たちや精神的なダメージを受けた方たちへのケア、倒壊建物の片付け、住居の再建に向けての取り組みなど、課題が山積しています。
ADRAはこの10年間、シリア国内の内戦によって被災した方たちに寄り添った復興のための活動を続けてまいりました。そのような活動の中で地元の方、そして地方・中央の行政とも強い信頼関係をすでに持っています。これまでの辛い紛争の経験に加えて、今回このような甚大な自然災害が起こってしまったことに強い衝撃を受けながらも、ADRAはネットワークの力を集結しながら地元の方たちに寄り添い、必要とされる支援に取り組んでいます。
2月6日、地震の発生を受けてすぐにADRAシリア支部は16人からなる緊急チームを編成し、被災地に派遣しました。アレッポとラタキアを中心に現地調査を行いながら、水や食料を必要とする方々、計1,175人の方に支援物資を配付しました。
今後は、調査結果をもとづいて、震源地に近いアレッポの小学校を活用して開設された避難所等で、まずは800人の被災者に対して、安全に過ごすことのできる場所の提供や、今後も必要となる水・食料その他の物資(衛生用品や衣類など)の配付などの支援に取り組んでまいります。
皆さまの温かいご支援をよろしくお願いいたします。
Yahoo!ネット募金に、トルコ・シリア地震被災者支援のための緊急募金サイトを開設しました。こちらのプロジェクトへのご寄付はトルコ・シリア地震で被災し、支援を必要としている方々の支援活動のために大切に使わせていただきます。
現在考えられる必要な活動は以下の通りです。
皆さまからのご寄付は、現地で必要の高い活動のために大切に活用させていただきます。
・現地調査、支援調整、情報発信(通信費、交通費、人件費など)
・避難所の開設に必要な資機材、仮設シェルターの設置、人員の確保、救援や瓦礫撤去
・食料、水、生活必要物資(衛生用品、衣類、防寒具など)の調達、配付
・水衛生システムの復旧
・現金給付
・心理ケア活動
・食の安全や農業の回復
・そのほか現地のニーズに応じた支援
支援内容は、現地の状況や支援の集まり具合に応じて追加・変更になることがあります。また、現地の必要が満たされてなお余剰資金がある場合には、今後起こりうる海外緊急支援活動のために大切に活用させていただきます。なお、寄付金募集や寄付金管理、領収書発行・発送、活動報告などのため、いただいたご寄付の最大20%を管理運営費として大切に活用させていただきます。
皆さまからの温かいご寄付をお待ちしております。
■寄付控除の対象となります。
ADRA Japanは、2016年4月に東京都の認定を受けた「認定NPO法人」です。そのため、当団体へのご寄付は、税制上の優遇措置(寄付控除)の対象となります。
■■■認定NPO法人 アドラ・ジャパンについて■■■
アドラ・ジャパン(ADRA Japan)は、世界中約120ヶ国に支部を持つ世界最大規模の国際NGO、ADRAの日本支部です。各国ADRA支部や国連等のパートナー団体と連携し、「ひとつの命から世界を変える」をモットーに人種・宗教・政治の区別なく、紛争や自然災害の被災地また途上国において、一人ひとりに寄り添い、自立を助ける支援に取り組んでいます。